つみたてNISAおすすめ先進国株インデックスファンド比較

全世界株に次いで、広範囲の国々に幅広く分散投資できるのが「先進国株インデックスファンド」です。世界の国々の中から、経済や市場が未成熟な新興国を除外し、経済が成熟して安定している先進国だけに絞って投資できます。

「米国株だけに集中投資するのはちょっと怖い」「新興国はリスクが大きいから除外したい」という方には、先進国株がおすすめです。

この記事では先進国株インデックスファンドの

をご紹介します。この記事を読めば、先進国株のインデックスファンドで何を選べばいいのか、自分で判断できるようになりますよ。

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先進国の株式指数

先進国株のインデックスファンドが連動を目指している指数は、下記の2種類です。どちらも、世界経済を牽引する先進国株式市場の動向を表す、時価総額加重平均型の株価指数で、アメリカやEU諸国など20カ国以上をカバーしています。

項目	MSCI コクサイ・インデックス	FTSEディベロップド・オールキャップ・インデックス
開発社	MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社	FTSE Russell社
構成国数	22カ国	25カ国
構成銘柄	大型株・中型株	大型株・中型株・小型株
構成 銘柄数	約1,300	約5,600
特徴	・日本と韓国が含まれていない。 ・ほとんどの先進国株ファンドがベンチマークにしている。	・日本、韓国、ポーランドが含まれる。 ・「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」だけがベンチマークにしている。

MSCI コクサイ・インデックス

全世界株を対象にした指数、MSCI All Country World Index（ACWI）から、新興国と日本を除外したのがMSCI-KOKUSAIインデックスです。

通称「MSCIコクサイ」と呼ばれていて、先進国22カ国の大・中型株で構成されており、時価総額の約85％をカバーしています。「日本を除外している」のがポイントです。

♦MSCIコクサイの構成比率

出典：「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」目論見書

FTSEディベロップド・オールキャップ・インデックス

ほとんどの先進国株ファンドが「MSCIコクサイ」をベンチマークにしている中で、唯一「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」（愛称：雪だるま）だけが「FTSE DACI」をベンチマークにしています。

「MSCIコクサイ」に比べて幅広く分散投資できるのが大きな特徴で、日本と韓国、そして、小型株も含まれるため、構成銘柄数はMSCI コクサイの4倍以上もあります。「FTSE DACI」には、日本と韓国が含まれるのがポイントです。日本株や新興国株を別で保有される方は、ポートフォリオの割合に注意してください。

先進国株の中に日本を入れたい方は、「FTSE DACI」をベンチマークにしている「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」を選ぶしかありません。

「FTSE DACI」の構成比率は下記になります。日本と韓国が加わる分、アメリカやEU諸国の比率が少し少なくなっています。

♦構成国と構成比

国名	構成比
米国	66.95%
日本	6.95%
イギリス	4.23%
フランス	2.78%
ドイツ	2.36%
カナダ	3.14%
スイス	2.62%
オーストラリア	2.09%
韓国	1.60%
オランダ	1.32%
スウェーデン	1.16%
その他	4.8%

※2021年11月時点

リターン比較

♦年率平均リターン（円換算）

※2021年11月末時点

データ提供：myINDEX

20年までの全ての期間で、MSCIコクサイの方がリターンが大きいですね。未来はどうなるか分かりませんが、日本の経済成長が主要先進国に比べて鈍化していくことが予想されているため、今後も、日本を除外しているMSCIコクサイの方が、FTSE DACIより大きなリターンが期待できそうです。

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先進国株のメリット

20カ国以上に分散投資できる

約50カ国に投資できる「全世界株」よりは当然少ないですが、先進国株も22～25カ国をカバーできますので、分散性が高いのがメリットです。時価総額ではマーケット全体の約85％をカバーできます。

アメリカだけ、日本だけといった1国だけに投資するのとは違い、世界中の国と地域に幅広く分散投資できますので、リスクを低減できます。

堅実な成長が期待できる

先進国は、生活水準が高く、政治的・経済的に安定していて、金融システムや法も整備されています。経済的にある程度成熟しているため、新興国のように大きな伸びしろがある訳ではありませんが、中長期的に堅実な成長は期待できます。

現時点では、世界の時価総額ランキングTOP50は先進国の企業が大多数を占めており、特に先進国のリーダー「アメリカ」は、TOP10に8社も入っています。アメリカの経済力には本当に驚かされますね。

一方で、我が日本はTOP50に入っているのはトヨタ１社のみという惨状。バブル崩壊直前の1989年には、TOP50に日本企業が32社も入っていて、TOP5は全て日本企業が独占していたのですが、そこから約30年で全く状況が変わってしまいましたね。

ということで、日本はすっかり蚊帳の外といった感じですが、TOP50には、先進国の企業が40社もランクインしています（日本1社と韓国1社を除く）。

♦世界の時価総額ランキングTOP10

Rank	会社名	国名
1位	アップル	アメリカ
2位	マイクロソフト	アメリカ
3位	アルファベット（※グーグル）	アメリカ
4位	サウジアラムコ	サウジアラビア
5位	アマゾン・ドット・コム	アメリカ
6位	テスラ	アメリカ
7位	メタ・プラットフォームズ	アメリカ
8位	エヌビディア	アメリカ
9位	バークシャー・ハサウェイ	アメリカ
10位	テンセント・ホールディングス	中国

※2021年11月末時点

近年、中国を始めとする新興国の企業が急成長を遂げていますので、中長期的には新興国が台頭してくるかもしれませんが、アメリカやEU諸国のGDP（国内総生産）も順調に成長していくと予測されていますので、先進国も安定した堅実な成長が続くことが期待できます。

アメリカの成長が鈍化しても、他国が伸びればカバーできる

現在、米国株のリターンが非常に大きいので、リターンを追い求めて米国株に集中投資する方も多いですが、もしアメリカの成長が鈍化した場合はどうでしょうか？今後もずっとアメリカの好調が続く保証はありません。

米国株だけに投資している場合、もし万が一、アメリカの成長が鈍化してもどうすることもできませんが、先進国株にはアメリカだけでなく、EU諸国など、多数の先進国が含まれています。

もちろん全ての国の成長が鈍化してしまった場合はどうにもなりませんが、アメリカの代わりにどこかの国、どこかの企業が伸びてくれれば、時価総額の割合に応じて構成比率が変わりますので、アメリカの減速分を他国がカバーしてくれる可能性があります。未来の変化に柔軟に対応できるのが先進国株のメリットです。

リバランスが不要

先進国株インデックスファンドの国別構成比率は、その時の時価総額に応じて変化していきますので、先進国株だけを保有している場合は、資産配分を調整する「リバランス」が不要です。

先進国に含まれる国の中での資産配分調整という形にはなりますが、将来起こりうる世界経済情勢の変化にも自動的に対応することができます。

新興国のリスクを排除できる

先進国とは、政治的に安定し、経済的に大きく発展していて、生活水準が高い国々のことです。一方で新興国は、まだ政治的・経済的に未成熟で、成長・発展の余地が多い国々のことを指します。

伸びしろが大きい点は魅力なのですが、不安定な政情によって経済発展が妨げられ、マーケットに混乱が生じ、資産の価値が変動してしまう可能性があります。これが「カントリーリスク」と呼ばれているもので、新興国は発展途上で未成熟な分、どうしてもカントリーリスクが高くなります。

つまり、新興国株は成長・発展の余地が大きい一方で、例えばコロナ対策の遅れや政情不安など、様々な事情による株価停滞や下落の可能性も大きく、比較的安定している先進国株に比べて、リスクが高くなります。

先進国株は、カントリーリスクが高い新興国を除外し、政治的・経済的に安定している国に絞って投資することができるのがメリットです。

デメリット

リターンが米国株より落ちる

下記は、米国株と先進国株の過去10年の騰落率を比較したグラフです。青がアメリカ、オレンジが先進国です。

データ提供：tradingview

※2021年12月時点
※アメリカはS&P500に連動するETF、先進国はMSCI コクサイに連動するETFで比較

続いて、期間別の年率平均リターンで比べてみましょう。

♦年率平均リターン（円換算）

※2021年11月末時点
※先進国は「MSCI コクサイ」、米国株は「MSCI北米」の数値

1年～30年までの全ての期間で、米国株のリターンが上回っているのが分かります。もちろん、未来が過去と必ず同じになるというわけではありませんが、アメリカの経済だけが急激に冷え込んだり、アメリカ以外の先進国が急成長を遂げない限り、この優劣が逆転することはないと考えられます。

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新興国ほどの伸びしろは期待できない

大きな成長の余地がある新興国と比べると、先進国は経済的に成熟している分、爆発的な成長はあまり期待できません。だからといって、新興国株の方が必ずリターンが大きくなるというわけではありませんが、新興国の方が中長期的な成長余地が大きいのは確かです。

直近の10年間は、新興国がずっと伸び悩んでいる状態ですので、あくまでも「中長期的に大きく伸びる可能性は、新興国の方が高い」という話です。あまり過度に気にする必要はありませんが、今の新興国の株価水準が低いだけに、新興国の方が「伸びしろ」はたくさんある状態ではありますね。

データ提供：tradingview

※2021年12月時点
※アメリカはS&P500に連動するETF、先進国はMSCI コクサイに連動するETF、新興国はMSCI Emerging Markets Indexに連動するETFで比較

新興国が急成長した場合、カバーできない

先進国株のメリットの1つとして、「新興国のリスクを排除できる」という点を挙げましたが、これはメリットでもあり、デメリットでもあります。というのは、もし新興国が急成長した場合、先進国株では全くカバーできないからです。

もし新興国が急成長した場合にも備えておきたい場合は、新興国を除外せずに全世界株に投資するか、先進国株とは別に新興国株も保有するのがおすすめです。

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つみたてNISAの先進国株インデックスファンド比較

では、つみたてNISAで購入できる先進国株ファンドを一覧で見てみましょう。３年のリターンが高い順に並べてあります。

※３年の以上のリターン記録がないファンドは、１年のリターンが高い順です。

※2021年11月末時点

銘柄の比較ポイント

ファンドを選ぶ際は、下記に注目してください。

リターンの大きさ

リターンは、ファンドの運用力が反映された数字です。リターンが大きいほど、「運用の質が高い、優れたファンド」ということになります。短期的な数字はたまたまの可能性がありますので、できるだけ3年以上の長期間で比較するのがベターです。

先進国株の場合は、ほとんどリターンに差がありませんので、リターンの点では、どのファンドを選んでも構わないと言ってもいいかもしれません。

しかし、先進国株インデックスファンドの中で唯一「FTSEディベロップド・オールキャップ・インデックス」をベンチマークにしている「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」（愛称：雪だるま）は、リターンが最下位ですので、「日本を含めたい」という方以外は、候補から外して問題ないと思います。

「雪だるま」は、世界的に有名な投資家ウォーレン・バフェット氏の言葉「株式投資はスノーボール」に由来していて、雪玉が転がりながら徐々に大きくなっていく様子を表しているそうなんですが、先進国株のカテゴリーでは、今のところ最も小さな雪だるまになっていますね😅

実質コストの低さ

信託報酬は、運用で利益が出ても出なくても、運用期間中ずっと、必ず引かれてしまう費用ですので、できるだけ安いに越したことはありません。

また、投資信託には、商品情報に表記されている信託報酬の他に、「隠れコスト」と呼ばれるコストが存在します。隠れコストとは「その他の費用」として運用報告書に記載されている売買委託手数料、有価証券取引税、保管費用等のことで、1年間運用した結果、確定する費用ですので、目論見書には記載されていません。

実際の運用コストは信託報酬＋隠れコストで、これが「実質コスト」になります。リターンに大きな差があるなら多少コストが高くても構いませんが、先進国株はリターンにほとんど差がないので、「実質コスト」が低い銘柄を選ぶのが賢明です。

「実質コスト」が一番安いのは「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」ですが、リターンは最下位です。次に安いのは、リターンがTOPの「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」です。

リターン２位の「ニッセイ外国株式インデックスファンド」、３位の「たわらノーロード 先進国株式」もほとんど変わらない低コストですので、コスト的にも、リターンTOP3のファンドがおすすめです。

純資産額

純資産額はファンドの規模が分かる指標です。基準価額×投資家が保有している口数で計算されます。例えば基準価額が1万円の時に、口数の合計が1,000口だったら、純資産額はおよそ1,000万円になります。

※正確に言うと、支払いが済んでいない信託報酬等の費用を差引いた金額が純資産額になります。

純資産総額があまりにも小さくなると、ファンドを運用している会社の経費が捻出できないため、「繰上償還」になる可能性があります。繰上償還とは、投資家の意志とは関係なく、ファンドの運用が終了してしまうことです。

償還時点の価額で計算された金額が戻ってきますが、長期的な運用をするつもりだった資産の運用を強制的に打ち切られてしまうことになります。そうなると予定が大きく狂うことになってしまいます。

ファンドを運用する金融機関側から見た、純資産額の損益分岐点は30億円と言われているため、必ず純資産額が30億円以上のファンドを選択してください。

先進国株のカテゴリーでは、「i-SMTグローバル株式インデックス」だけが30億円以下ですので、それ以外のファンドは全て問題ありません。

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おすすめの先進国株インデックスファンド3選

※2021年11月末時点

先進国株インデックスファンドのリターンと運用コストを比較して総合的に判断すると、上記の３本がおすすめです。いずれもリターンはほぼ同じで、純資産額は最低ラインを余裕でクリアしていますので、単純に運用コストが安いファンドを選べば問題はありません。

尚、日本を含めたい方は、選択肢は1つしかありませんので、上記の３本ではなく、「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」を選択してください。

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まとめ

いかがだったでしょうか？先進国株インデックスファンドは、安定的に堅実なリターンを狙いたい方におすすめです。分散性と変化への対応力が高いので、リスクを抑えつつ、ある程度のリターンを狙えます。

先進国株インデックスファンドを単独で保有するか、新興国や日本株と合わせて保有する等、お好みに合わせて組み合わせを考えてみてください。

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